分散投資をする際の注意点【おすすめの分散投資例も紹介】

分散投資をしようか考えている人や、「投資をするには分散して投資をすべきだ。」みたいなことを言われたことがある人は読んで下さい。

野村證券で4年、保険業界で2年半営業をしてきた私が、分散投資をする際の注意点と最後におすすめの分散投資例を紹介します。

これを読めば、分散投資をロスなく、効率的にできると思います。

 

そもそも、分散投資とは?ということに関しては過去に記事を書いてます。

(「分散投資のメリットとデメリットを解説」の記事はこちら)

 

目次

結論、分散投資をする際の注意点は2つある。

①投資する「業種」と「対象(国)」が同じものに投資しているので、そもそも分散になっていない。

②分散をしすぎて、意味がない。

 

以上2点。以下説明します。

 

①投資する「業種」と「対象(国)」が同じものに投資しているので、そもそも分散になっていない。

例えば、三井不動産の株を50万、住友不動産の株を50万、計100万株を買うみたいなパターン。

どちらも「日本の大手不動産」であるため、基本的にはどちらもほぼ同じ株価の動きをする。(会社固有の不祥事や失敗がなければ)

なので、これでは分散投資の目的であるリスク(変動幅)を下げるということにはなっていない。

この場合、「日本の不動産業界は全体的に今後伸びる!だが、どこの会社が大きく伸びるかはわからないので、三井と住友の2つに張っておこう。」という、日本の不動産業界に対する「テーマ投資」である。

(分散投資の目的である、リスクを下げるという主旨とはズレる)

 

分散投資のメリットと分散投資をする目的は、リスク(変動幅)を下げることである。

つまり、業種や投資対象が違うものに投資をしないと、投資のリスクは下がらない。

 

例えば、日本の不動産株50万とアメリカの不動産株50万、計100万買うみたいなイメージ。

これだと、業種は両方とも不動産だが、投資対象が日本とアメリカなので、分散投資の目的であるリスクを下げるということにはなっている(理論上は)。

または、トヨタの株を50万、三井不動産の株を50万、計100万買うパターン。これは、業種が分散されているのでリスクは下がる(理論上は)。

というように、リスクを下げることを目的とした分散投資をする際、業種や対象(国)を違うものに投資をしなければいけない。

 

②分散をしすぎて、意味がない。

正直、経験上、分散投資をしている人でこの「分散しすぎて意味がない」の状態になっている人はめちゃめちゃ多い。

投資セミナーや本など、まず「とにかく分散して投資をしろ」「分散させることは正義だ」みたいな事が言われているため、本質を理解しないまま、「分散すればするだけ良い」や「分散、分散、分散、分散!」のキングオブ分散ピーポーの人がいる。

例えば、総合型の投資信託(外国株、外国債券、国内株、国内債券などすべてに分散している投資信託)を3つ買い、さらに時間分散(例えば毎月2万円買い続けるみたいな感じ)をかけるイメージ。

ざっくり言うと、すべての投資対象に分散して投資をし、さらに時間分散をかけ所得コストも平均化する感じ。

上記で言うと、「投資対象や業種の分散×3×時間の分散」。

分散の極みMAX。

 

分散しすぎると、どうなるのか?

結論、リスク(上がる幅と下がる幅)が下がりすぎて、ほぼ変動しなくなる。

つまり、投資の意味がなくなる。

イメージで言うと、上記の分散の極みMAXのパターンだと、おそらく20年投資をし続けても、変動幅は5%も変わらない可能性が高い(個人的な勘)。

月2万円を20年間、投資し続けると480万円投資することになる。この480万円が460万円になってるか、500万円になってるか、変動したとしてもこの程度である可能性が高い。(分散しすぎると)

「分散はすればするだけ良い。」というのは間違いなので覚えておいて下さい。

では、どうするのが良いか?以下書きます。

 

個人的、分散投資のおすすめ例

まず、分散投資には2種類ある。

❶商品、銘柄、投資対象の分散(対象を日本とアメリカに分ける。株と債券に分けるなど。車業界と不動産業界で分けるなど)

❷時間の分散(例えば、1度に買わずに、少しずつ買い続けるなど)

 

2種類の分散の内、初心者はまず❷の時間分散を優先しよう。なぜなら、投資において「売却」のタイミングが一番難しいから。

❷の時間分散をすれば、それほどシビアに「売却」のタイミングを考える必要性は減る(大事なことには変わりないが)。

そして、時間分散をかけるので、もうこの時点で分散投資は、ほぼ完了している。後は、投資対象を選ぶだけ。

アメリカの株式投資信託なのか?トヨタの個別銘柄なのか?ブラジルの債券なのか?

この部分を、外国株も日本株も、外国債券も国内債券も不動産も、みたいにすると、「分散しすぎで意味がない」になってしまう。

個別銘柄(会社の個別株)であれば多くても2つくらい。株式型の投資信託であれば1つで良い(投資信託自体に既に強烈に分散がかかっている)。(個人的意見)

 

 

また書きまーす

 

 

 

 

 

 

 

 

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